北海道社会学会 Hokkaido Sociological Association

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執筆要項

1. 原稿の分量は、以下の通りとする

(1) 投稿論文は、本要項の指定に基づいて印刷したA4用紙16枚以内とする。この分量には図表、注、文献リストを含む。タイトル、氏名・所属、日本語要旨、英文要旨は含まない。

(2) 書評は、いずれも日本語字数に換算して、リプライがつく場合6,000字程度、つかない場合3,000字程度とする。また、リプライは4,000字程度とする。なお、書評とリプライは、原則的に編集委員会の依頼原稿とする。

(3) その他の依頼原稿は、編集委員会がその分量を随時決定する。

2. 原稿の提出方法は、以下の規定に従うこととする。

(1) 原稿は、図表等を含めた完全原稿であることとする。

(2) 原稿は、全てワープロ原稿による提出とする。

(3) 提出原稿は、A4用紙に印刷し、35字×36行を1ページとする。

(4) 上下各2cm、左右各2.5cm以上の余白をとる。

(5) 投稿論文の原稿の提出に際しては、日本語要旨(600字以内)と英文要旨(300語以内)を別紙として添付する。それぞれに論文タイトルと3つのキーワードを付記する。

(6) 依頼原稿及び掲載が決定した投稿原稿は、PDF形式のファイルに加えて、MS-Word形式のファイル(脚注・文末脚注機能は使用せず、注番号は手動でつける)をe-mailに添付して提出する。

3. 原稿の書式は、以下の規定に従うこととする。

(1) 原稿は横書きとする。

(2) 英数字は、原則として半角とする。

(3) 注は、本文中の該当個所の右肩に(1)(2)(3)で表示する。

(4) 図表は、以下の規定に従うこととする。

・図表で使用する文字は、A5判に縮小しても判読可能な大きさにする。
・通し番号をつけ、原則として、本文中に挿入する。
・版下として用いることができるように、できるだけ鮮明なものを使用する。

(5) 引用文献は、本文中に[執筆者名(姓のみ), 西暦発行年: 引用ページ]のみを示し、タイトル等を参考文献リストにおいて表示する。

【例】[三谷, 1995a: 73-81][Hareven, 1982=1990: 103]

(6) 参照文献は、著者の姓のアルファベット順で列挙する。また、必要事項については以下の順序で表示するものとする。

@著者名:外国人の場合も、筆頭著者は姓を最初にすること。
A西暦発行年:同一著者が同一年に発表した複数の文献は、発行年の後にa,b,cを付けて区別する。
Bタイトル:日本語の場合、単行本は『』、論文は「」で括る。欧文の場合、単行本はイタリック体で表示するか下線をひき、論文は“”で括る。
C掲載雑誌名:和雑誌の場合『』で括り、洋雑誌はイタリック体で表示するか、下線をひく。
D出版社名(単行本の場合)
E掲載ページ(論文の場合)

【例】
Blau, Peter M. and Otis D. Duncan, [1967]1978, The American Occupational Structure, The Free Press.
Brinton, Mary C., 1989, “Gender Stratification in Contemporary Urban Japan,” American Sociological Review 54(4): 549-64.
Coleman, James S., 1994, “A Rational Choice Perspective on Economic Sociology,” in Smelser, Neil J., and Richard Swedberg eds., The Handbook of Economic Sociology, Princeton University Press: 166-80.
布施鉄治・岩城完之・小林甫,1983,『社会学方法論』,お茶の水書房.
富永健一,1979,「第1章社会階層と社会移動へのアプローチ」,富永健一編,『日本の階層構造』,東京大学出版会: 3-29.
金子勇編,2003,『高田保馬リカバリー』,ミネルヴァ書房.
Merton, Robert K., [1949]1957, Social Theory and Social Structure: Toward the Codification of Theory and Research, The Free Press.(森東吾・森好夫・金沢実・中島竜太郎訳,1961,『社会理論と社会構造』,みすず書房.)
笹森秀雄,1955,「都市における社会関係に関する実証的研究」,『社会学評論』22: 58-83.

4. 以上の指定を遵守しない投稿論文は、編集委員会の判断により受理しないことがある。